マンションを高く・早く売る12のコツ！売却の流れや売れないときの対処法を解説

2024-01-222025-12-24

マンションの売却は、大切な資産を次のステップへつなげる重要な機会です。

しかし、多くの方にとって「何から始めればいいのか」「どうすれば損をせずに高く早く売れるのか」といった疑問や不安は尽きないものです。

マンションを高く・早く売るためには、自身で相場を把握したり複数の不動産業者に査定を依頼したりするなどのコツを実践するのをおすすめします。

この記事では、マンションを高く早く売るための12のコツから、売却の全体的な流れ、注意点、そして売れないときの対処法を解説します。

最後まで読めば売却への不安が解消され、自信を持って次の行動に移せるようになるため、ぜひ参考にしてください。

ファンズ不動産

2025年はマンションの売りどきなのか？

マンションの売却を考え始めると、まず気になるのが「今は売りどきなのだろうか」という点ではないでしょうか。

マンションが売りどきかどうかを判断するには、近年の不動産市場の動向と、実際に売却にはどのくらいの期間がかかるのか、という2つの側面から現在の状況を把握しておくことが重要です。

ここからは、現在のマンション市場の状況と、売却にかかる期間の目安について解説します。

マンションの価値が上がり続けている理由

結論として、現在の不動産市況は売主にとって有利な状況が続いていると考えられます。

主な理由として、建築資材の価格高騰や人件費の上昇といった建築コストの増加が挙げられます。

その結果として新築マンションの価格が上がり、それに伴って中古マンションの価格も引き上げられる傾向が続いているからです。

また、住宅ローン金利が依然として低い水準で推移しているため、購入者の購買意欲も維持されています。

こうした背景から、マンションの価値は多くのエリアで上昇傾向にあり、比較的良い条件で売却しやすい時期といえるでしょう。

ただし郊外や一部の地域ではマンション価格が下落していることから、インターネットの情報に惑わされず周辺物件の販売状況を注視したうえで判断することが重要です。

マンションが売れるまでにどのくらいかかる？

マンションの売却にかかる期間は、一般的に相談から引き渡し完了まで3ヶ月から6ヶ月程度が目安です。

売却活動は、不動産会社の査定から始まり、媒介契約、販売活動、内覧対応、売買契約など多くのステップを踏むため、ある程度の時間が必要となります。

もちろん、物件の条件やエリア、販売戦略によって期間は変動します。

そのため、転勤や住み替えの時期が決まっている場合は、余裕を持ったスケジュールで売却活動を始めることが大切です。

マンションを高く・早く売る12のコツ

大切なマンションを少しでも良い条件で売却するためには、いくつかのコツがあります。

やみくもに売却活動を始めるのではなく、戦略的に準備を進めることが成功の鍵です。

ここでは、マンションを高く・早く売るために押さえておきたい12の具体的なコツを挙げます。

それぞれの項目について、詳しく見ていきましょう。

1：マンションの相場価格を把握する

マンションを高く早く売るための最初のステップは、自身のマンションがいくらで売れそうか、適正な相場価格を把握することです。

相場を知らずに売却活動を始めると、不動産会社から提示された査定額が妥当かどうかを判断できません。

高すぎる価格設定で売れ残るリスクや、逆に安すぎる価格で売却して損をするリスクを避けるためにも、事前の相場確認は不可欠です。

マンションの相場価格を把握できる主なサイトは、次のとおりです。

国土交通省：不動産ライブラリ
REINS Market Information
不動産ポータルサイト

上記のサイトで近隣の類似物件の売り出し価格を調べたり、過去の成約事例を確認したりすれば、おおよその相場価格を把握できます。

2：複数の不動産会社の査定を受ける

不動産会社へ査定を依頼する際は、1社だけでなく、必ず複数の会社に依頼するのをおすすめします。

1社だけの査定では、その金額が客観的に見て適正なのかを判断するのが難しいからです。

複数の会社から査定を取り、それぞれの査定額と算出根拠を比較することで、より正確な相場感を掴むことができます。

また、各社の担当者の対応や専門知識を比較検討する良い機会にもなり、信頼できるパートナーを見つける上で非常に有効です。

3：査定額が高いだけで依頼先を選ばない

複数の会社から査定結果が出ると、最も高い金額を提示した会社に魅力を感じるかもしれません。

しかし、査定額の高さだけで依頼先を選ぶのは注意が必要です。

不動産会社の中には、まず媒介契約を結ぶことを目的に、意図的に相場より高い査定額を提示するケースもあります。

そのような場合、売却活動を始めてから「反響がない」といった理由で、結局は大幅な値下げを提案される可能性も否定できません。

査定額の根拠が明確で、納得のいく説明をしてくれるか、そして担当者が信頼できる人物かを見極めることが重要です。

4：マンション売却が得意な不動産会社へ依頼する

不動産会社には賃貸仲介、戸建て販売、投資用物件など、それぞれ得意な分野があります。

マンションを売却する場合は、当然ながらマンションの売却実績が豊富な会社に依頼するのが不動産取引を成功させるのに有効です。

マンション売却が得意な会社は、そのエリアのマンション購入希望者の情報を多く持っていたり、効果的な販売ノウハウを蓄積していたりします。

会社のウェブサイトで売却実績を確認したり、査定を依頼した際に担当者へ直接質問したりして、マンション売却の経験が豊富かどうかを確認しましょう。

5：媒介契約は専任媒介または専属専任媒介を選ぶ

不動産会社との間で結ぶ媒介契約には、主に3つの種類があります。

その中でも、より積極的な売却活動を期待し、早く売却を進めたい場合には「専任媒介契約」または「専属専任媒介契約」が適しています。

これらの契約は、1社にしか依頼できない分、業者にとっては仲介手数料が確実に見込めるため、販売活動に力を入れてもらいやすい傾向があります。

また、売主への定期的な業務報告が義務付けられているため、売却活動の状況を透明性高く把握できる点もメリットです。

6：適切な価格設定をおこなう

売出価格をいくらに設定するかは、高く早く売るための最も重要な要素の一つです。

誰もができるだけ高く売りたいと考えますが、相場からかけ離れた価格では、購入希望者の検討対象から外れてしまい、売れ残りの原因となります。

一方で、安すぎると早く売れる可能性は高まりますが、本来得られたはずの利益を逃すことになりかねません。

不動産会社の査定価格や周辺の売出事例を参考に、担当者とよく相談しながら、購入希望者の興味を引きつけられる適切な価格を設定しましょう。

7：必要な書類を準備しておく

マンションの売却では、さまざまな書類が必要になります。

事前に準備しておくことで、売却活動がスムーズに進み、購入希望者からの信頼も得やすくなります。

マンション売却で事前に用意しておいたほうがよい、主な書類は次のとおりです。

登記済権利証または登記識別情報通知書
購入時の売買契約書
重要事項説明書
マンションの管理規約や使用細則
固定資産税納税通知書

これらの書類がどこに保管してあるかを確認しておき、見当たらない場合は再発行の手続きなどを調べておくと安心です。

ただし、登記済権利証や登記識別情報通知書は再発行できませんので注意が必要です。

8：マンションが売れやすい時期に売る

不動産業界には、一般的に取引が活発になる繁忙期があります。

この時期に合わせて売却活動をおこなうことで、より多くの購入希望者の目に留まり、高く早く売れる可能性が高まります。

一般的に、人の移動が多くなる春（2月〜3月）や、秋の転勤シーズン（9月〜10月）が繁忙期とされています。

この時期は新生活に向けて住まいを探す人が増えるため、内覧の申し込みも多くなる傾向にあります。

ただし、あくまで一般的な傾向であり、エリアや物件の特性によっても異なるため、不動産会社の担当者と相談して最適なタイミングを見極めましょう。

9：ゆとりを持ってスケジュールを立てる

マンションの売却には、平均して3ヶ月から6ヶ月ほどの期間がかかります。

そのため、ゆとりを持ったスケジュールを立てることが、精神的な負担を減らし、結果的に高く売ることにつながります。

売却を急ぐあまり、焦って値下げをしてしまうと、大きな損失につながりかねません。

「いつまでに売りたい」という希望がある場合は、その期限から逆算して、余裕を持って売却活動を開始することが重要です。

とくに、住み替えを検討している場合は、売却と購入のタイミングを合わせる必要があるため、より計画的なスケジュール管理が求められます。

10：室内の清掃と整理整頓を心がける

購入希望者が内覧に訪れた際の第一印象は、売却の成否を大きく左右します。室内の清潔感は、物件の価値を高める上で非常に重要なポイントです。

内覧前には、室内全体を丁寧に清掃し、不要なものは片付けて整理整頓を心がけましょう。

とくにキッチンや浴室、トイレといった水回りは汚れが目立ちやすいため、重点的にきれいにすると効果的です。

「この家に住みたい」と思ってもらえるような、明るく清潔な空間を演出することが、高く早く売るためのコツです。

11：内覧時の対応に気をつける

内覧当日は、購入希望者を気持ちよく迎え入れるための準備と対応が大切です。

事前にすべての部屋の照明をつけ、カーテンを開けて室内を明るく見せましょう。

また、室内の換気をして、気になる臭いがないか確認しておくことも重要です。

購入希望者からの質問には、誠実に、そして正直に答える姿勢が信頼感につながります。

ただし、価格交渉などデリケートな話題については、「担当者を通してお話しします」と伝え、不動産会社の担当者に任せるのが賢明です。

12：マンションのメリットを正しく伝える

自身のマンションの魅力、つまりアピールポイントを整理し、内覧時などに正しく伝えることも効果的です。

日頃から感じている日当たりの良さや眺望の素晴らしさ、収納の多さといった物件自体の魅力を購入希望者に伝えましょう。

また、近所のスーパーは品揃えが豊富、公園が近く子育てしやすいなど、実際に住んでいるからこそわかる周辺環境の魅力も購入希望者に大切な情報です。

これらの情報を不動産会社の担当者と事前に共有し、物件情報のページや広告などに盛り込んでもらうとよいでしょう。

マンションを高く・早く売るための流れ

マンション売却は、人生で何度も経験することではないため、どのような流れで進むのか不安に思う方も多いでしょう。

事前に全体像を把握しておくことで、落ち着いて各ステップに対応できます。

マンション売却の主な流れは、次の6つのステップで構成されています。

不動産会社への査定依頼
媒介契約の締結
売却活動の開始
買主との売買契約
決済と物件の引き渡し
確定申告

それぞれのステップについて、具体的に解説します。

1：不動産会社に査定を依頼する

マンション売却は、不動産会社に査定を依頼することからスタートします。

査定とは、所有するマンションが市場でどのくらいの価格で売れそうか、不動産会社に見積もってもらうことです。

査定には、物件情報をもとに簡易的に算出する「机上査定」と、実際に担当者が室内や周辺環境を確認して評価する「訪問査定」があります。

まずは複数の不動産会社に机上査定を依頼して、信頼できそうな業者に訪問査定を依頼するのがおすすめです。

マンションを高く早く売るためには業者選びが重要になるため、担当者の経験や対応などを比較して不動産会社を選びましょう。

2：媒介契約を締結する

査定結果や担当者の対応などを比較検討し、売却を依頼する不動産会社が決まったら、媒介契約を締結します。

媒介契約とは、不動産会社にマンションの売却活動を正式に依頼するための契約です。

この契約には「一般媒介」「専任媒介」「専属専任媒介」の3種類があり、それぞれ次のように違いがあります。

	一般媒介契約	専任媒介契約	専属専任媒介契約
複数社との契約	〇	×	×
レインズへの登録	任意	義務（7営業日内）	義務（5営業日内）
売主への業務報告	任意	2週間に1回以上	1週間に1回以上
自己取引	〇	〇	×
契約有効期間	法律上の制限なし	3か月以内	3か月以内

どの契約形態を選ぶかによって、売却活動の進め方が変わるため、それぞれの特徴を理解した上で、ご自身の希望に合ったものを選びましょう。

3：売却活動をおこなう

媒介契約を締結すると、いよいよ不動産会社による売却活動が開始されます。

不動産会社は自社サイトへの物件掲載や、住宅情報誌への広告出稿、不動産流通機構「レインズ」への登録など、さまざまな方法で買主を探します。

購入を検討している人から問い合わせがあれば、内覧の日程調整が行われる流れです。

マンションの売却活動がはじまったら、内覧に備えて室内の清掃や整理整頓を済ませ、いつでも対応できるように準備しておきましょう。

4：売買契約を締結する

購入希望者が見つかり、価格や引き渡し時期などの条件交渉がまとまると、売買契約を締結します。

売買契約では、不動産会社の担当者が作成した売買契約書や重要事項説明書の内容を確認し、売主と買主の双方が署名・捺印します。

この際に、買主から手付金を受け取るのが一般的です。

契約内容は法的な拘束力を持ちますので、少しでも疑問な点があれば、必ず契約前に担当者に確認し、十分に納得した上で契約に臨むことが重要です。

5：決済・引き渡し

売買契約で定めた日程で、残代金の決済とマンションの引き渡しを行います。

決済は買主、売主、不動産会社の担当者、司法書士などが金融機関に集まって行われるのが一般的です。

買主から売買代金の残り全額を受け取ると同時に、売主は所有権を買主に移転するための登記手続きを司法書士に依頼し、マンションの鍵を引き渡します。

住宅ローンが残っている場合は、この決済金でローンを完済し、抵当権の抹消手続きも行います。

6：確定申告

マンションを売却して利益、すなわち譲渡所得が出た場合、売却した翌年に確定申告を行い、所得税と住民税を納める必要があります。

譲渡所得とは、売却価格から物件の取得費や売却にかかった諸経費を差し引いて計算される金額です。

マイホームを売却した場合には、譲渡所得から最高3,000万円を控除できる特例など、税負担を軽減できる制度が複数あります。

逆に損失が出た場合でも、確定申告をすることで税金が還付されるケースや、他の所得と損益通算したり翌年以降に繰り越して控除できるケースがあります。

制度を利用するには確定申告が必要となるため、利益・損失どちらの場合でも必ず確認しましょう。

マンション売却の進め方に迷ったらファンズ不動産に相談を

ファンズ不動産

マンションを高く・早く売るためには、査定依頼から売却活動、契約、引き渡し、確定申告まで、各段階で適切な判断が求められます。

しかし、実際には「この進め方で合っているのか」「次に何をすべきか」と迷う場面も少なくありません。売却の流れや選択に不安を感じたときは、早めに状況を整理することが大切です。

マンション売却の進め方に悩んだ場合は、ファンズ不動産に相談することで、考えをまとめるきっかけにつながります。

1万人超の「買いたい」層へLINEで直接アプローチ

ファンズ不動産の公式LINEには、1万人を超える購買意欲の高いユーザーが登録しています。

従来のポータルサイトで不特定多数の閲覧を「待つ」のとは異なり、関心の高い層へ直接物件情報を「届ける」ことが可能です。

物件の魅力を理解してくれる可能性が高いユーザーへ絞ってアプローチできるため、スピーディーな反響が期待できます。

早期売却を目指す方にとって、この「届ける」力は大きな強みとなるでしょう。

リノベ前提の物件や土地売却も。専門チームが対応

ファンズ不動産は、一般的なマンションや戸建てだけでなく、専門知識が求められる不動産の売却にも対応しています。

社内には土地売買のプロが在籍しているほか、2025年10月からはリノベーションのワンストップサポートも開始しました。

そのため「リノベーション前提」といった付加価値を付けた売却提案や、複雑な権利関係が絡む土地の売却も、窓口一つでスムーズに進められます。

他社では取り扱いが難しいと言われた物件でも、まずは一度相談してみる価値があるでしょう。

20〜40代に強い。感度の高い買主へリーチ

ファンズ不動産の「SNS不動産®」は、特に物件への感度が高い20〜40代の若年層への訴求に強みがあります。

この層は、自身のライフスタイルや価値観との一致を重視し、物件のポテンシャルを評価する傾向があります。

従来の広告では魅力が伝わりにくかったデザイン性の高い物件や、リノベーションで大きく価値が上がる物件なども、その価値を理解する買主候補へ的確に情報を届けることが可能です。

マンションを高く・早く売る際の注意点

マンションを高く早く売るためには、いくつか事前に知っておくべき注意点があります。

次のポイントを押さえておくことで、予期せぬトラブルを避け、スムーズな売却を実現できます。

住宅ローンが残っている場合の対応
査定額と実際の売却価格の違い
同じマンション内での売却タイミング

それぞれの内容を具体的に見ていきましょう。

住宅ローンが残っている場合は金融機関に連絡する

住宅ローンが残っているマンションを売却する場合、売却代金でローンを全額返済し、金融機関が設定している「抵当権」を抹消する必要があります。

抵当権とは、ローン返済が滞った場合に、金融機関がその不動産を売却して返済に充当できる権利のことです。

この抵当権が設定されたままでは、買主は物件を購入できないため、引き渡し時までに抹消しなければなりません。

まずはローンがいくら残っているかを確認し、金融機関に売却の意向を伝えて、手続きについて相談しておくことが大切です。

査定額で売れるとは限らない

不動産会社から提示される査定額は、あくまで予想価格であり、その金額での売却を保証するものではありません。

査定額は、周辺の取引事例や市場の動向など、客観的なデータに基づいて算出されますが、最終的な売却価格は、購入希望者との交渉によって決まります。

売却活動の状況によっては、査定額よりも低い価格で成約することもありますし、逆に高く売れる可能性もあります。

査定額は重要な目安ですが、それに固執しすぎず、市況に応じて柔軟に考える姿勢も必要です。

同じマンション内の部屋と同時期に売らない

もし可能であれば、同じマンション内の他の部屋が売りに出されている時期は、避けた方が賢明です。

同じマンション内で複数の部屋が同時に売りに出されると、購入希望者はそれらの部屋を比べ、安いほうを選びやすくなります。

その結果、価格競争が起こりやすくなり、自身の部屋を相場より安くしないと売れない、という状況に陥る可能性があります。

不動産情報サイトなどで、自身のマンションの売り出し状況を事前に確認し、もし競合する部屋がある場合は、少し時期をずらすなどの戦略も検討しましょう。

マンションが売れないときの6つの対処法

万全の準備をして売却活動を始めても、さまざまな要因でなかなか売れない状況になる可能性があります。

ここでは、マンションが売れないときに試せる6つの具体的な対処法を紹介します。

ハウスクリーニングをする

自分での清掃には限界があると感じたら、プロのハウスクリーニングを依頼するのも一つの有効な手段です。

専門の業者は、専用の機材や洗剤を使い、換気扇の頑固な油汚れや、浴室の水垢、カビなどを徹底的に除去してくれます。

室内全体が新築のように明るく清潔になることで、内覧時の印象が格段に向上し、購入希望者の購買意欲を高める効果が期待できます。

費用はかかりますが、物件の価値を高めるための投資と考えるとよいでしょう。

ホームステージングを取り入れる

ホームステージングとは、売却する物件に家具や照明、小物などを配置して、モデルルームのように魅力的な空間を演出する手法のことです。

空室の状態よりも、実際に家具が置かれている方が、購入希望者はその部屋での生活を具体的にイメージしやすくなります。

プロのコーディネーターに依頼する方法のほか、自分で観葉植物やおしゃれなクッションを置くだけでも、室内の雰囲気は大きく変わります。

とくに、長期間空室になっている物件や、内装に特徴が少ない物件などで効果を発揮しやすい方法です。

ホームインスペクションを検討する

ホームインスペクションとは、住宅診断士などの専門家が、建物の劣化状況や欠陥の有無を客観的に診断することです。

買主は、中古マンションの購入に対して「目に見えない部分に問題がないか」という不安を抱えています。

事前に専門家による診断を受け、その結果を報告書として提示できれば、物件への信頼性が高まり、買主は安心して購入を決断できます。

建物の安全性が保証されることは、大きなアピールポイントとなり、売却を後押しする要因となります。

長期間売れないときは値下げする

3ヶ月以上売れない状況が続く場合、設定している売出価格が周辺相場に比べて高い可能性があります。

その場合は、価格の値下げを検討する必要があります。

値下げは最終的な手段と考えたいものですが、売れ残っている期間が長引くほど、何か問題がある物件なのではないかと疑われかねません。

不動産会社の担当者と相談し、周辺の成約事例や競合物件の価格を再度分析した上で、適切なタイミングと下げ幅を判断することが重要です。

不動産会社を変更する

売れない原因が、物件自体ではなく、不動産会社の販売活動にあるケースも考えられます。

たとえば、広告活動が十分でない、内覧の段取りが悪いなどが売れない原因の可能性がある場合は、不動産会社を変更するのも選択肢の一つです。

また、自社で買主を見つけるために他の不動産会社に情報を公開しない「囲い込み」をされているおそれもあるため注意する必要があります。

担当者からの活動報告に納得がいかない、対応に不満があるといったときは、媒介契約の期間満了を機に、不動産会社を変更するのも有効な選択肢です。

買取による売却を検討する

仲介での売却が難しい場合や、とにかく早く現金化したい事情があるときは、不動産会社に直接物件を買い取ってもらう「買取」が向いています。

買取の最大のメリットは、買主を探す必要がないため、スピーディーに売却できる点です。

販売活動や内覧対応の手間もかからず、仲介手数料も発生しません。

ただし、売却価格は市場価格の7割から8割程度になるのが一般的なため、価格面では仲介に劣ります。

マンションの売却価格よりもスピードと確実性を最優先する場合は、不動産会社による買取を検討しましょう。

マンションを高く・早く売るときに必要な費用と税金

マンションを売却すると、売却代金がそのまま手元に残るわけではありません。

仲介手数料などの諸費用や、売却益に対する税金がかかることを理解しておく必要があります。

ここでは、売却に必要な費用や税金の内訳と、それらを抑える方法について解説します。

売却にかかる諸費用・税金

マンション売却時にかかる費用や税金は、売却価格や物件の状況によって異なりますが、主に次のようなものが挙げられます。

主な諸費用・税金	内容
仲介手数料	不動産会社に支払う成功報酬
印紙税	売買契約書に貼付する印紙代
抵当権抹消登記費用	抵当権抹消の際司法書士に支払う費用
譲渡所得税・住民税	利益（譲渡所得）が出た際の税金

マンションを売却する際に発生する諸費用や税金の合計額は、一般的に売却価格の4%から6%程度が目安といわれています。

上記の諸費用や税金を事前に確認して資金計画を立てておけば、査定のタイミングで手元にいくら残るのか、大まかな金額がわかるでしょう。

諸費用・税金を抑える方法

売却にかかる費用や税金は、工夫次第で負担を軽減することが可能です。

費用・税金	抑える主な方法
仲介手数料	割引キャンペーン
所得税・住民税	3,000万円特別控除
登記費用	抵当権抹消登記を自身でおこなう

利用できる制度や方法はケースバイケースであるため、不動産会社や税務署、税理士などの専門家に相談してみましょう。

マンションを高く・早く売るときによくある質問

最後に、マンションを高く早く売却する際によく寄せられる質問とその回答をまとめました。

多くの方が抱く疑問を解消し、よりスムーズな売却活動に役立ててください。

高く売れるマンションの条件とは何か
「仲介」と「買取」はどちらを選ぶべきか
購入時から売却を意識すべきか

これらの質問について、一つずつお答えします。

高く売れるマンションの条件は？

一般的に高く売れやすいマンションには、資産価値が落ちにくい次のような共通の条件があります。

立地	交通利便性が高い
住環境	利便性が高く生活しやすい
管理状況	管理が行き届いている
部屋の条件	日当たりや眺望展望がよい

これらの条件を多く満たしているほど、購入希望者にとって魅力的であり、高く早く売れる可能性が高まります。

仲介と買取はどちらがおすすめ？

「仲介」と「買取」のどちらがおすすめかは、売主様が何を最も優先するかによって異なるため、次の表を参考にしてください。

	仲介	買取
売却価格	相場価格	相場価格の7〜8割程度
売却期間	3〜6か月	1週間〜1か月
手間	内覧対応などが必要	かからない
向いている方	高く売りたい方売却を急いでいない方	早く売却したい方周囲に知られたくない方