「家は絶対買うな」といわれる理由とは？持ち家のメリット・デメリットやリスク対策を解説

「家は絶対買うなといわれて購入を断念しようか迷っている」

実際に家を購入した経験がある方から、「家は絶対買うな」といわれた場合など、思い悩むケースがあるかもしれません。

しかし、家を購入することにはメリットもあるため、自身の状況や価値観を踏まえたうえで、買うかどうかを決めることが大切です。

本記事では、家を絶対買うなといわれる理由、買うなといわれても知っておきたいメリットなどを解説します。

家を絶対買うなといわれて悩んでいる方は、記事の内容を参考にして、自身の考えを整理してみてください。

「家は絶対買うな」といわれる理由

「家は絶対買うな」といわれる理由は、家の購入にいくつものデメリットがあるためです。

主なデメリットは、次のとおりです。

• 住宅ローンの返済が困難になる場合がある
• 資産価値が下がる可能性がある
• 税金・維持費が必要になる
• ライフスタイルの変化に対応しづらい
• 災害リスクがある
• 簡単に引っ越しできない
• 近隣住民とトラブルになる場合がある

それでは、家を購入するデメリットについて解説します。

住宅ローンの返済が困難になる場合がある

家を購入する際に住宅ローンを組むと返済が困難になる場合があるため、「家を絶対買うな」といわれます。

2024年度、中古マンションを購入した方の平均融資額は3,033万円、中古戸建ては2,573万円でした。

このように家を購入する場合、多額の融資を受けるケースが多く、一般的に返済は30〜35年程度続くと考えるべきでしょう。

返済期間は長く、その間に転職したり病気になったりして年収が下がる、子どもが大学に入学し預貯金が減るなど、返済が苦しくなりやすい期間が訪れる可能性もあります。

返済が滞ると家が差し押さえられて、最終的には競売にかけられ強制退去になることも考えられます。

参照元：住宅金融支援機構 2024年度 フラット35利用者調査

資産価値が下がる可能性がある

建物は時間の経過とともに劣化するため、一般的に資産価値は徐々に下がっていきます。

日本の税法では、建物の構造ごとに耐用年数が定められており、たとえば木造住宅は22年、鉄骨鉄筋コンクリート造は47年とされています。

耐用年数はあくまで税務上の目安であり、期間を過ぎたからといって建物の価値が直ちにゼロになるわけではありません。

しかし、市場では築年数が古い建物ほど評価が下がりやすく、購入時と比べて半分以下の価格になるケースもあります。

そのため、長年住宅ローンを返済して完済した後に売却を検討しても、期待していた金額で売れない恐れがあります。

参照元：国税庁 主な減価償却資産の耐用年数表

税金・維持費が必要になる

家を購入すると、所有し続ける限り、税金や維持費がかかります。

たとえば、税金として固定資産税や都市計画税、維持費として管理費や修繕積立金の支払いが発生します。

戸建てだとしても、修繕積立金は自身で貯蓄しなければならず、定期的に貯めておかないと思わぬ出費となるため注意が必要です。

これらの費用は長年家を所有するほど負担が多くなるため、「家を絶対買うな」といわれる一因になります。

ライフスタイルの変化に対応しづらい

家を購入するとライフスタイルが変化しても簡単に移転できず、不便な生活を強いられる場合があります。

たとえば、家族3人で暮らす予定で2LDKのマンションを購入したのに、両親が体調を崩して一緒に住まなければならなくなったというケースです。

このような場合、賃貸に移ると住宅ローンと家賃の二重払いになる、一緒に暮らすとしても狭すぎるなどの問題が発生する可能性があります。

持ち家はやや柔軟性に欠ける居住形態のため、「家は安易に購入すべきではない」と指摘されやすくなります。

災害リスクがある

日本は地震や台風、豪雨などが発生しやすいため、災害によって家が破損するリスクがあります。

自然災害によって家が破損した場合、火災保険や地震保険での対応が可能です。

ただし、損害をすべて保険でまかなうことができない場合もあるうえに、補償額を増やせば保険料が高くなって負担になります。

また、家が全壊しても住宅ローンの返済義務は残るため、住む場所を失ったにもかかわらず、お金は支払い続けなければなりません。

災害による金銭的な負担は大きいことから、購入への慎重な姿勢を促される要因となります。

簡単に引っ越しできない

持ち家は流動性が低く、簡単に引っ越しできません。

不動産は高額な商品であり、買い手は慎重に購入するかどうかを判断します。

そのため売却には時間がかかり、2024年の統計では中古マンションは売り出しから成約まで約85.3日、中古戸建ては約97.3日かかっています。

仮に引っ越したくなったとしてもすぐには売れないため、数か月間不便な生活を強いられる恐れがある点に注意が必要です。

参照元：東日本不動産流通機構 首都圏不動産流通市場の動向（2024年）

近隣住民とトラブルになる場合がある

長期間同じ場所に住み続けると、近隣住民とのトラブルが発生しやすくなります。

持ち家は賃貸よりも人付き合いが増える可能性が高く、近隣住民とやり取りする中でトラブルになる場合もあると考えなければなりません。

また、長年同じ場所に住んでいると、隣地の所有者が変わる場合もあります。

購入時はよい隣人だとしても、新たな隣人がよい人とは限りません。

持ち家は人間関係のリスクが賃貸より高くなりやすいため、「家を絶対買うな」といわれる理由に挙げられます。

絶対に買ってはいけない家の特徴

家を絶対買うなといわれる理由には、物件が原因となるケースもあります。

たとえば、次のような条件の家は買ってはいけない物件といえます。

• 年収に見合わない高額な家
• 築年数が経過した旧耐震基準の家
• 譲れない条件を妥協して購入した家

このような物件を買ってはいけない理由について、詳しく解説します。

年収に見合わない高額な家

年収に見合わない高額な家の購入は、住宅ローンで生活が破綻しやすくなるため注意が必要です。

一般的に余裕を持って住宅ローンを返済できるのは、返済比率25%程度までといわれています。

返済比率とは、年収に占める年間返済額の割合のことで、次の式で計算します。

返済比率 = 年間返済額 ÷ 年収 × 100

たとえば、年収500万円の場合、年間返済額125万円だと返済比率が25%となります。

返済比率が25%を超える借り入れをすると、収入が減ったときに破綻しやすくなります。

住宅ローンは「借りられる金額」ではなく、「無理なく返せる金額」を基準に判断しましょう。

築年数が経過した旧耐震基準の家

旧耐震基準の家は地震リスクが高いため、慎重に購入を検討しなければなりません。

1981年の建築基準法改正により、1981年6月1日以降に建築確認を受けた建物から、耐震設計の基準が大幅に引き上げられました。

この改正以前の基準を旧耐震基準と呼び、改正後の基準は新耐震基準とされています。

旧耐震基準では、震度5程度の地震で大きな倒壊や損傷が生じないことを想定した耐震性能でも建築が可能でした。

そのため、1981年5月31日以前に建築された建物は、現在の基準と比べると耐震性が低いとされており、大地震が発生した場合に大きな被害を受けるリスクがあります。

耐震工事をおこなえば耐震性は高くなるものの、高額な工事費用がかかります。

工事をするにしても金銭的な負担が大きくなるため、旧耐震基準かつ耐震工事が完了していない物件の購入は注意が必要です。

譲れない条件を妥協して購入した家

家を購入する際に、当初「譲れない」と考えていた条件を妥協してしまうと、後悔につながる可能性があります。

家探しでは、駅や買い物施設、学校までの距離、日照や眺望など、さまざまな条件を設定したうえで物件を探すのが一般的です。

ただし、条件が厳しくなるほど希望に合う物件が見つかりにくくなり、物件探しが長期化することがあります。

その結果、焦りから当初は重視していた条件を妥協して購入してしまい、入居後に「思い描いていた生活と違う」と感じるケースも少なくありません。

このような後悔を避けるためにも、物件探しを始める前に、絶対に譲れない条件と状況次第で妥協できる条件を明確にしておくことが大切です。

「家は絶対買うな」といわれても知っておきたいメリット

「家は絶対買うな」といわれる場合もありますが、家の購入には次に示すようなメリットがあります。

• リフォームの自由度が高い
• 住宅ローン控除を受けられる
• 老後の住環境を確保できる
• 資産として残せる
• 生活設計が立てやすい

メリットとデメリットを比較し、家を買ったほうがよいかを慎重に判断しましょう。

リフォームの自由度が高い

持ち家はリフォームの自由度が高く、自身の希望する間取りや設備を取り入れやすい居住形態です。

たとえば、家族構成が変わったときに間仕切り壁を撤去したり、年を重ねたときにバリアフリー化工事をしたり、ライフスタイルの変化にあわせたりなどが可能です。

自身の考えや環境の変化にも対応しやすいため、長期的な満足度向上につながりやすいといえるでしょう。

住宅ローン控除を受けられる

自宅を購入する際に一定の条件を満たせば、住宅ローン控除（住宅借入金等特別控除）の適用を受けられます。

住宅ローン控除とは、住宅ローンの年末残高に応じて所得税の還付や住民税の控除を受けられる制度です。

制度を利用するためには、次のような条件を満たさなければなりません。

• 住宅の購入から6か月以内に自宅として入居して生活する
• 購入する住宅の床面積が50㎡以上
• 1982年以降に建築された家屋
• 住宅ローン控除を受ける年の合計所得が2,000万円以下 など

住宅ローン控除を受けられれば、条件にもよりますが、最大で455万円の控除を受けられます。

持ち家の購入には多額の出費が必要であるため、住宅ローン控除は買い手にとって大きな存在といえるでしょう。

参照元：国土交通省 住宅ローン減税 

老後の住環境を確保できる

持ち家の場合、住宅ローンを完済すれば住居費の負担が大きく減るため、老後の住環境を安定して確保しやすくなります。

賃貸住宅では、年数が経過しても家賃が大きく下がることは少なく、定年退職によって収入が減少すると、家賃の支払いが負担になる可能性があります。

一方、住宅を購入してローンを完済すれば、以降は固定資産税や管理費などの支払いが中心となり、毎月の住居費を抑えやすくなります。

固定資産税や管理費は家賃よりも低くなるケースが多く、年金収入が中心となる老後でも、住居費の不安を軽減できる点は大きなメリットといえるでしょう。

資産として残せる

住宅は購入すれば資産となり、配偶者や子どもに財産として相続できます。

不動産は資産価値が高い商品であり、資産形成にもつながります。

資産価値の高さから、東京都区部のように築年数による価格減少よりも、価格上昇の効果が上回っている地域の不動産を金融商品と考えて購入を検討する方もいるほどです。

また、不動産には価値があるため、相続の対象にもなります。

不動産は現金よりも相続時の評価を低く計算でき、相続税の節税につながる場合もあるため、受け継ぐ方にもメリットがあります。

生活設計が立てやすい

資産である家を所有すれば、長期的な生活設計を立てられるようになります。

賃貸物件と異なり、持ち家は居住できる期間に制限がありません。

更新や退去条件もないため、住み続けることを前提にして子育てや老後の設計を立てられます。

安定した生活設計が立てられると、生活全体の見通しも立てやすくなり、安心感が得られるようになります。

賃貸に住み続けるメリットとデメリット

家を買わないと判断した場合、住まいの選択肢として考えられるのは賃貸です。

購入と同様、賃貸にもメリットとデメリットがあるため、それぞれの特徴を理解することが大切です。

「購入したほうがよかった」と後悔しないよう、賃貸のメリットとデメリットを理解してから転居の手続きをはじめましょう。

賃貸のメリット

賃貸のメリットは、次のとおりです。

• 入居時の初期費用を抑えられる
• 比較的簡単に引っ越しできる
• オーナーが建物を修繕してくれる

家を購入する場合は、物件価格に加えて購入金額の3〜9％程度の諸費用が必要となり、初期費用が数百万円以上かかるケースも少なくありません。

一方、賃貸の場合は敷金・礼金・仲介手数料などを含めても、家賃の4〜6か月分程度で入居できることが多く、初期費用を大きく抑えられます。

初期費用の負担が小さいため、ライフスタイルの変化に合わせて住み替えを検討しやすい点も、賃貸のメリットといえるでしょう。

また、マンションを購入した場合は管理費や修繕積立金の支払いが必要となり、戸建ての場合でも将来の修繕に備えて自己資金を確保しておく必要があります。

一方、賃貸住宅では建物の修繕は基本的にオーナーが行うため、管理費や修繕積立金の負担、修繕計画を立てる必要がありません。

賃貸のデメリット

賃貸のデメリットは、次のとおりです。

• 自由にリフォームできない
• 高齢者になると入居審査が厳しくなる
• 家賃の支払いが一生続く

賃貸物件はオーナーの所有物であり、室内であっても自由にリフォームできません。

もし室内の間取りや設備の必要性が高まったときには、引っ越しを検討する必要があります。

また、高齢になるほど入居審査が厳しくなり、気軽に転居しにくくなるのもデメリットです。

家賃の支払いが一生続くのも金銭的な負担が増える理由であり、賃貸物件は老後の住まいとしては支出が多すぎる居住形態となるおそれがあります。

「家は絶対買うな」といわれて悩んだときの判断基準

持ち家と賃貸、どちらの居住形態がおすすめなのか理解すれば、「家を絶対買うな」といわれて悩む可能性は低くなります。

自身で持ち家と賃貸、どちらに向いているのかわかれば、他人から何をいわれても考えが揺らぎにくくなるためです。

ここからは、持ち家をおすすめできる方と賃貸をおすすめできる方の特徴を解説します。

家を絶対買うなといわれて悩みたくないなら、どういう場合なら家を買った方がいいのかをしっかり理解しましょう。

持ち家をおすすめできる方

持ち家をおすすめできる方の特徴は、次のとおりです。

• 長期的に同じ場所に暮らし続ける計画がある
• 資産形成を重視している
• 老後は安定した生活を送りたい

持ち家は資産となる一方、転居しにくいというデメリットがあります。

しかし、そもそも転居する可能性が低く、長期的に同じ場所に暮らす計画があればマイナスポイントにはなりません。

また、住宅ローン完済後は支出を抑えた生活が可能であり、老後の生活にゆとりがほしいと考える方にもおすすめです。

賃貸をおすすめできる方

賃貸をおすすめできる方の特徴は、次のとおりです。

• ライフスタイルが変わる可能性が高い
• 転勤になるかもしれない
• 建物の維持管理が面倒に感じる

賃貸は比較的負担少なく転居できるため、結婚や子どもの独立を控えた方、転勤の辞令が出る可能性がある方でも気軽に住める居住形態です。

また、建物の維持管理はオーナーがおこなうため、多額の補修費を支払わずに住み続けられます。

修繕計画を立てる必要もないため、維持管理に手間をかけたくない方に適しています。

「家は絶対買うな」というリスクへの対策

家の購入にはメリットだけではなく、デメリットもあるため、次のようなリスク対策が必要です。

• 無理のない住宅ローン返済額にする
• 資産価値の高い物件を選ぶ
• 家を買うタイミングを見極める
• 物件の周辺環境を確認する

購入を後悔しないよう、物件探しの前にリスク対策の内容を理解しましょう。

無理のない住宅ローン返済額にする

住宅ローンは長期間にわたって返済が続くため、無理のない返済額で借り入れをおこない、家計が破綻しないよう注意することが重要です。

一般的には、返済比率（年収に占める年間返済額の割合）を25％以内に抑えると、比較的余裕を持って返済できるといわれています。

ただし、この数字はあくまで目安であり、自身の状況に応じた判断が欠かせません。

自分に適した返済額を考える際は、将来の収入見込み・家族構成・生活費の余裕といった点を総合的に確認しましょう。

たとえば、今後収入が増える可能性が高い場合は、返済比率が25％を多少上回っても対応できることがあります。

一方で、収入の増加が見込みにくい場合や、教育費・老後資金など将来的な支出が想定される場合は、20％程度に抑えておくと、生活に余裕を持ちやすくなります。

それでも判断に迷う場合は、ファイナンシャルプランナーや住宅ローンに詳しい専門家に相談するのも一つの方法です。

第三者の視点で家計全体を確認してもらうことで、自分では気づきにくいリスクや、無理のない返済額の目安が見えてくるでしょう。

資産価値の高い物件を選ぶ

資産形成を重視する場合、資産価値の高い物件を選びましょう。

不動産は資産価値のある商品ですが、建物は築年数が経過すると価値が減少し、土地は買い手の需要が下がると価値も下がります。

購入時の資産価値を維持できる不動産のほうが少ないと考え、できる限り価値の下がりにくい不動産を購入することが大切です。

たとえば、駅から徒歩5分以内、万人受けする間取りや設備があり、人口が安定していて需要が見込める地域の物件などがおすすめです。

家を買うタイミングを見極める

家を買うタイミングを見極めれば、経済的なメリットが生まれやすくなります。

たとえば、住宅ローンの金利が低いときに購入すれば返済額が少なくなり、税制優遇が充実している時期なら節税効果が高くなります。

持ち家を購入する際には多額の資金が必要であるため、節約できるところを理解し、少しでも支出を抑えることが大切です。

タイミングを見極めるだけでも数十万円の節約になる場合があるため、購入を検討するのに適した時期なのかどうかも考えてみましょう。

物件の周辺環境を確認しておく

物件の購入を決断する前には、周辺環境を必ず確認しましょう。

建物の状態に問題がなくても、周辺環境によって住みやすさは大きく左右されます。

たとえば、周辺に買い物施設や医療機関が充実していても、そこへ向かう道の交通量が多く、日常的に危険を感じるケースもあります。

周辺環境を十分に確認せずに購入すると、住み始めてから「思ったより住みにくい街だった」と後悔することも少なくありません。

このような失敗を防ぐためにも、実際に現地を歩くなどして、周辺環境を確認したうえで購入を判断することが大切です。

「家は絶対買うな」に関するよくある質問

「家は絶対買うな」に関するよくある質問は、次のとおりです。

• 老後は家を買ってはいけない？
• マイホーム購入に必要な年収は？
• 家の購入に頭金は必要？

それでは、よくある質問とその回答を紹介します。

老後は家を買ってはいけない？

老後に家を買ってもよいかは一概にいえません。

たとえば、現金で家を購入できる方や老後で十分な収入がある方なら買ってもよいでしょう。

一方、家を購入すると老後の蓄えが少なくなる方、普段の生活ですでに多額の医療費がかかっている方などは、購入するかどうかを慎重に決めたほうがよいといえます。

老後は金銭的な問題が発生しやすいため、余裕のある資金計画を立てられるときのみ、購入してもよいと考えましょう。

マイホーム購入に必要な年収は？

マイホーム購入に必要な年収は購入する物件価格によって異なりますが、一般的には年収の5〜7倍程度が一つの目安とされています。

これは、住宅ローンの返済比率を25〜35％以内に抑えると、無理なく返済しやすいとされているためです。

たとえば、年収300万円で返済比率を25％以内に設定し、頭金200万円を用意できる場合、購入できる物件価格の目安は2,200万円前後となります。

さらに、頭金を1,000万円用意できる場合は、借入額を抑えられるため、3,000万円前後の物件も検討可能です。

このように、マイホーム購入に必要な年収は「年収 × 返済比率」だけでなく、頭金として用意できる金額によっても大きく左右されます。

家の購入に頭金は必要？

家の購入に頭金は必ずしも必要とはいえません。

住宅ローンは一般的に諸費用やリフォーム費用まで借り入れできるため、頭金がゼロだとしても持ち家の購入は可能です。

ただし、頭金なしで購入する場合は、借入金額が多くなるため、資金計画を立ててから買うかどうかを決める必要があります。

頭金を用意できない場合は、返済比率を20%前後に設定して計画するとよいでしょう。

まとめ

家の購入にはメリットとデメリットがあります。

デメリットのほうが大きいと考える方は、よく「家を絶対買うな」といいがちです。

しかし、メリットとデメリット、どちらが大きいかは、購入検討者の状況や考えによって異なります。

自身に適している居住形態は購入なのか賃貸なのか慎重に判断し、「買うべき」と決断したなら、他人の意見に惑わされることなく物件探しをはじめましょう。

ただし、デメリットが存在するのも事実であるため、リスク対策を講じながら手続きを進めることが購入を後悔しない重要なポイントとなります。