20代のマイホーム購入は後悔する？メリット・デメリットや失敗しないための注意点を解説

2026-02-23

20代でのマイホーム購入は、早期の資産形成手段として注目されています。

しかし、長期ローンへの不安やライフスタイルの変化により、購入して後悔するのではないかと懸念する方も少なくありません。

結論として、若いうちのマイホーム購入には大きなメリットがありますが、将来的な売却や賃貸も視野に入れた物件選びが不可欠です。

本記事では、20代でのマイホーム購入特有の失敗事例やメリット、後悔しないための具体的な注意点について解説します。

最後まで読めば、無理のない資金計画の立て方や、資産価値を重視した選び方がわかるため、今後の住まい探しの参考にしてください。

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20代でマイホームを購入する方の割合

総務省統計局や国土交通省のデータを参照すると、20代後半から持ち家率は上昇傾向にあり、20代でのマイホーム購入は珍しいことではありません。

実際にどの程度の割合の人が20代でマイホームを購入しているのか、データをもとに解説します。

20代でマイホームを購入する方の割合

20代でマイホーム（持ち家）を所有している人の割合は、年齢層によって大きく異なります。

総務省の家計調査によると、世帯主が29歳以下の2人以上の世帯の持ち家率は2023年時点で35.2％となり、過去最高の数値になっています。

社会人経験を積み、結婚や出産などが重なる20代は、マイホームの購入を決断するひとつのタイミングになっていることが理由と考えられます。

ただし、全世代と比較すれば割合は少ないため、周囲に相談できる友人が多くはなく、不安を感じやすい時期であるともいえるでしょう。

20代のマイホーム購入は後悔するといわれる理由

20代でのマイホーム購入で後悔するケースによくある理由は、主に次の6つです。

住宅ローンの返済が負担になる
税金・維持費がかかる
ライフスタイルが変化しやすい
住み始めて理想とのギャップを感じる
購入後に転職・転勤になる
近隣住民とトラブルになる

それぞれ詳しく解説します。

住宅ローンの返済が負担になる

20代のマイホーム購入では、住宅ローンの返済負担が生活を圧迫し、後悔するケースが非常に多く見られます。

金融機関が提示する借入可能額は、あくまで返済能力の上限であり、余裕を持って返済できる金額とは限らないためです。

たとえば手取り収入に対する返済負担率が、高すぎる状態で契約してしまう事例が挙げられます。

20代は将来の昇給を見込んで無理なローンを組みがちですが、想定通りに年収が上がらなかったり、残業代が減ったりすると、家計が破綻しかねません。

また、毎月の返済額だけでなく、ボーナス払いの割合を高く設定しすぎることもリスク要因となります。

税金・維持費がかかる

賃貸のときには意識しなかった税金や維持費の発生に戸惑い、後悔するケースも少なくありません。

マイホームは購入して終わりではなく、保有しているだけで次のコストがかかり続けます。

固定資産税
都市計画税
修繕積立金（マンションの場合）
管理費（マンションの場合）
外壁や設備の修繕費用（一戸建ての場合）

これらの費用は住宅ローンとは別に支払う必要があります。

特に一戸建ての場合、将来的な修繕費用を自身で積み立てておかなければ、外壁や屋根の塗り替えや設備の故障時に大きな出費を強いられることになります。

ライフスタイルが変化しやすい

20代は結婚、出産、キャリアチェンジなど、ライフステージが激しく変化する時期です。

確定していない未来の要素が多い中で家を購入してしまうと、変化に対応できず後悔することがあります。

たとえば、独身時に購入したマンションが結婚後に手狭になったり、子どもの人数が想定より増えて部屋数が足りなくなったりするケースです。

また、共働きを前提にペアローンを組んだものの、産休や育休で世帯年収が減少し、返済計画が狂うこともあります。

現在の状況だけで判断せず、ライフステージの変化を想定した物件選びが大切です。

住み始めて理想とのギャップを感じる

モデルルームの華やかなイメージや、内覧時の高揚感だけで購入を決め、実際に住み始めてから不便さに気づくことがあります。

生活動線や収納量など、日常のリアルな使い勝手を確認不足のまま契約してしまうことが原因です。

たとえばコンセントの位置が使いにくい、日当たりが悪くて冬場に寒い、収納が少なくて部屋が散らかる、といった不満が挙げられます。

これらは図面や短時間の内覧だけではイメージしづらく、経験不足な20代が見落としがちなポイントといえます。

20代でのマイホーム購入で後悔しないためには、見た目のデザイン性だけでなく、機能性を重視する視点が不可欠です。

購入後に転職・転勤になる

マイホーム購入後に予期せぬ転勤辞令が出たり、キャリアアップのために転職をしたくなったりした際、家が足かせになることがあります。

ひとつの例として、転勤になった場合、単身赴任をして二重生活のコストを負担するか、家を売却・賃貸に出す手続きをおこなう必要があります。

しかし、残債が売却額を上回るオーバーローンの状態であれば、売るに売れません。

キャリアの選択肢を狭めないためには、いざというときに貸せる、あるいは売れる資産価値の高い物件を選んでおくことが重要です。

近隣住民とトラブルになる可能性がある

近隣住民との関係性は、実際に住んでみないとわからない大きなリスク要因です。

賃貸であれば気軽に引っ越しができますが、購入した家の場合は簡単に逃げ出せません。

騒音問題、ゴミ出しのルール違反、町内会のしがらみなど、トラブルの内容は多岐にわたります。

特に20代の若い世帯が、高齢者の多い、コミュニティが出来上がっている地域に入居する場合、価値観の違いから摩擦が生じることがあります。

20代でマイホームを購入するなら、周辺環境のリサーチは建物選びと同じくらい重要です。

20代でマイホームを購入するメリット

リスクがある一方で、若いうちにマイホームを購入することには、次のメリットも存在します。

老後の住環境を確保できる
ローンの返済期間に余裕をもてる
ローン返済後は資産になる
自由にリフォームできる
周囲を気にせず子育てできる
団体信用生命保険に加入できる

それぞれ詳しく解説します。

老後の住環境を確保できる

若いうちにマイホームを購入することで、老後の住居に関する不安を解消できる点は大きなメリットです。

高齢になると賃貸物件の入居審査が厳しくなる傾向がありますが、持ち家があれば住む場所を失う心配がありません。

現役時代に住宅ローンを完済しておけば、年金暮らしになった後である老後の固定費を大幅におさえられます。

住居費の心配がない状態は、老後資金の計画を立てる上でも有利に働くため、家の早期確保は、長期的な人生の安心材料となります。

ローンの返済期間に余裕をもてる

20代で購入する最大の強みは、最長の35年ローンを組んだとしても、定年退職前に完済できる可能性が高く、時間の融通が利くことです。

たとえば25歳で35年ローンを組めば、60歳で支払いが終わります。

退職金をローンの支払いに充てる必要がなく、老後資金として活用できることは大きな利点です。

また、返済期間を長く設定して月々の返済額を抑えたり、繰り上げ返済をおこなって早期に完済したりと、資金計画の自由度が高い点もメリットです。

ローン返済後は資産になる

毎月支払う住居費が、掛け捨てではなく資産の積み上げになることは、経済的な合理性があります。

家賃はどれだけ払っても自分のものにはなりませんが、持ち家は不動産という資産が手元に残ります。

特に、資産価値が落ちにくい立地の物件を選んでいれば、将来的に売却して現金化したり、賃貸に出して家賃収入を得たりできるのもメリットです。

自由にリフォームできる

持ち家なら、自分好みの住空間を追求できるのが大きな魅力です。

壁に釘を打つ、床材を張り替えるといった本格的なDIYから、間取りの変更や最新キッチンへの入れ替えといった大規模な改修まで自由におこなえます。

家族の成長や変化に合わせて家そのものも柔軟に変えていけるため、永く愛着を持って住み続けられるでしょう。

周囲を気にせず子育てできる

小さな子どもがいる家庭にとって、一戸建てや防音性の高い分譲マンションでの暮らしは、精神的な負担を大きく減らしてくれます。

賃貸アパートなどでは、子どもの走り回る足音や夜泣きの声が近隣トラブルにつながらないか、常に気を張って過ごすことになりがちです。

その点、持ち家であれば遮音性が高く、特に一戸建てなら上下階の住人を気にする必要もありません。「静かにしなさい」と叱る回数が減り、親子ともにストレスの少ない環境で過ごせます。

庭付きの一戸建てなら、自宅の敷地内で安全に遊ばせることも可能です。こうした住環境のゆとりは、子育てのしやすさに直結する大きなメリットといえます。

団体信用生命保険に加入できる

住宅ローンを組む際には、一般的に団体信用生命保険（団信）への加入が条件となるのが一般的です。

団信は、契約者が死亡または所定の高度障害状態になった場合、ローンの残債がゼロになる保険です。

自身に万が一の事態が起きても、家族に住居という資産とローン返済のない生活を残せる団信は、生命保険の代わりといえるでしょう。

また、通常の生命保険料を節約できる効果もあり、家計全体のリスクヘッジとしても機能します。

20代のマイホーム購入で後悔しないための注意点

20代のマイホーム購入で失敗しないためには、次の6つに注意が必要です。

家族構成の変化を想定する
無理のないローン返済額にする
複数の物件を比較する
周辺の環境を確認する
購入するタイミングを見極める
万が一に備えて貯金を残しておく

それぞれ詳しく解説します。

家族構成の変化を想定する

マイホーム購入で後悔を避けたい方は、将来的な家族構成の変化を予測し、柔軟に対応できる物件を選ぶことが重要です。

20代は結婚や出産など、家族の人数や形が変わりやすい時期のため、今の基準でマイホームを選ぶと手狭になる可能性があります。

具体的には、子どもが増えても対応できる部屋数があるか、子どもが独立した後に広すぎて持て余さないかなどをじっくり検討しましょう。

また、将来的に部屋を分割できる間取りにしておく、売却しやすい汎用性の高い物件を選ぶなど、柔軟性を意識した選択も大切です。

無理のないローン返済額にする

住宅ローンは借りられる額ではなく無理なく長期間返せる額で設定してください。

金融機関の住宅ローン審査が通ったからといって、その金額が必ず毎月返済できるとは限りません。

一般的に、年収に対する年間返済額の割合（返済比率）は、20〜25％以内に抑えることが理想的とされています。

将来の教育費や老後資金の積立、固定資産税などの維持費も考慮し、余裕のある返済計画を立てましょう。

賞与は業績が悪くなったときにカットされる可能性があるため、ボーナス払いに頼りすぎないことも、家計の安定性を保つための重要なポイントです。

複数の物件を比較する

マイホームを選ぶ際は、最初に見学した物件で即決せず、複数の物件を比較検討しましょう。

不動産の知識が少ないうちは、相場観や良し悪しの判断基準が曖昧になりがちなため、最初の物件に決めると後悔するおそれがあります。

新築と中古、マンションと一戸建て、異なるエリアなど、条件を変えて複数の物件を見れば、何を優先すべきかが明確になります。

また、比較対象があることで、価格の妥当性や設備グレードの違いを客観的に判断できるようになります。

時間と手間を惜しまずさまざまな物件を見学して、自身に最適なマイホームを見つけてください。

周辺の環境を確認する

マイホーム選びで後悔しないためには建物だけでなく、周辺環境についても徹底的なリサーチが必要です。

物件の立地条件や周辺環境、利便性の高さは住み心地だけでなく、将来の資産価値にも大きく影響します。

駅までの距離や通勤の利便性はもちろん、スーパーや病院などの生活利便施設、治安の良さ、災害リスクなどを確認しましょう。

また、昼間だけでなく夜間の雰囲気や、平日と休日の交通量の違いなども現地でチェックするのをおすすめします。

周辺の環境がよいマイホームを選べれば、満足して暮らせるうえに、売却する際にも売れやすくなります。

購入するタイミングを見極める

金利動向や不動産市況、自身のライフプランを考慮し、適切な購入タイミングを見極めることも大切です。

焦って購入する必要はありませんが、待ちすぎることが機会損失になる場合もあります。

たとえば、低金利が続いている時期は購入のチャンスといえますが、今後金利が上昇するリスクも考慮しなければなりません。

また、結婚や出産などに合わせて購入する場合でも、十分な頭金が用意できているか、仕事の状況は安定しているかなど、総合的な判断が求められます。

万が一に備えて貯金を残しておく

頭金や諸費用ですべての貯金を使い果たさず、手元に現金を残しておく必要があります。

購入直後は引っ越し費用や家具家電の購入費がかかるほか、病気や失業といった予期せぬトラブルへの備えが必要なためです。

一般的には、生活費の半年分から1年分程度の資金を確保した上で、残りを住宅購入に充てると安全といわれています。

フルローンを利用する場合でも、手付金などの現金が必要になる場面はあります。

ギリギリの資金計画を立てないことが、精神的な余裕を保つためにも大切です。

20代でマイホーム購入して後悔している場合の対処法

万が一、購入後に「失敗した」と感じてしまった場合でも、適切な対処法を知っていれば状況を改善できます。

20代でマイホーム購入後に後悔した場合の主な対処法は、次の3つです。

住宅ローンの返済計画を見直す
リフォームして住み心地を改善する
賃貸・売却を検討する

それぞれ詳しく解説します。

住宅ローンの返済計画を見直す

毎月の返済が苦しいと感じたら、まずは金融機関に相談し、返済条件の変更（リスケジュール）を検討しましょう。

一時的に返済額を減額したり、返済期間を延長したりなどで、毎月の負担を軽減できる可能性があります。

また、手数料はかかりますが、より金利の低い住宅ローンへの借り換えをおこなうことで、総返済額を数百万円単位で削減できるケースもあります。

家計破綻を防ぐためにも、滞納してしまう前に、早めに金融機関やファイナンシャルプランナーなどの専門家への相談が大切です。

リフォームして住み心地を改善する

間取りや設備に対する不満が原因で後悔している場合は、リフォームによって住環境を改善できるか検討しましょう。

売却して住み替えるよりも、コストを抑えて問題を解決できる場合があるうえに、一度売却して買い換えるよりは手間がかかりません。

たとえば、収納不足を解消するための棚の設置や、家事動線を良くするためのキッチンの交換など、不満点に合わせた改修を行います。

ただし、リフォームローンを利用する場合は新たな借入となるため、資金計画に無理がないかを慎重に判断しなければなりません。

賃貸・売却を検討する

どうしても住み続けることが困難な場合や、転勤などで住めなくなった場合は、賃貸に出すか売却するかを検討しましょう。

賃貸に出す場合は、住宅ローンを家賃収入で返済できるかがポイントになります。

売却する場合は、売却価格でローン残債を完済できるかを確認し、売却額が残債を下回るオーバーローンの場合は、差額を現金で用意する必要があります。

いざという時にこうした選択肢をスムーズに選べるよう、購入時から資産価値の落ちにくい物件を選んでおくことが大切です。

ただし、住宅ローンが残っている際に、賃貸として貸し出すには金融機関の許可が必要な点には注意しましょう。

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20代でのマイホーム購入は、早い決断だからこそ将来への影響も大きくなります。メリットやデメリットを理解していても、本当に今が買い時なのか、不安を感じる方は少なくありません。

住宅ローンの負担やライフスタイルの変化など、長期的な視点で整理することが重要です。20代のマイホーム購入で迷ったときは、条件を一度見直し、無理のない選択ができているかを確認していきましょう。

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